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【2021年最新】インド株の今後の見通しはやばい?下落のリスクとコロナの影響・4つの買い方を解説

2020年代後半に中国を抜いて将来的に人口1位になると予想されるインドは、IT化によって急速に成長している有望な新興国市場でもあります。

今からインド株に投資をしておけば数年後のハイリターンが期待できるとして、多くの方が投資先として魅力を感じています。

今回は、インド株の特徴や推移、今後の見通しについて詳しく解説していきます。

【2021年】インドルピーの今後の見通しはやばい?下落した理由やコロナの影響・売り時と買い時を解説

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インド株は好調推移を記録中

インド株の推移

2021年現在、インド株に魅力を感じる投資家の数は確実に増えてきています。

毎年の2桁成長で世界に衝撃を与えてきた中国経済ですが、2018年あたりから成長率を落としており、一人っ子政策による労働力の減少などが如実に影響していると考えられています。

一方でインド経済は2014年からGDP成長率7%前後を維持しており、現在まで高い成長率を維持しています。

インフレ率の低下や経常収支の黒字化など、インド経済や株式市場が活性化している証拠は多くの数字からも読み取ることが出来ます。

好調の裏でコロナ対策に疑問の声

多くの国では、2020年前半に新型コロナの感染拡大で市場が下落した後、急激な上昇推移に転じています。

インド株も同様で、特に2020年の後半はワクチンの開発・普及ニュースが力強く後押しをして上昇しています。

ただ、一方で疑問が残るのがインド国内の実質的なコロナ対策です。

感染拡大当初は世界最大規模のロックダウン(全土封鎖)を試みたインドですが、これにより経済活動が停止し、国民生活に悪影響を及ぼしました。

経済打撃の緩和のためにコロナ封じ込めも少しずつ緩やかに転換していくなど、右往左往する様子が海外にも伝わっている現状があります。

実質的な感染者の抑え込み状況はポストコロナの世界経済に大きな影響を及ぼすと考えられており、中国やイギリスなど経済大国の中でも封じ込めに成功している国は投資先として注目されています。

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インド株の長期的な成長性には疑問のつけようがありませんが、中短期的な動向を考えると、注意したい点が多いです。

インド株の4つの買い方

インド株の買い方

国内の投資家からするとインド株は比較的マイナーで、投資しにくいイメージがあります。

実際、インド株式市場の上場株を日本から直接購入することは現状できません。

ただし、国内からでもインド株は4つの方法で投資をすることができます。

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ADRで購入する

ADR(米国預託証券)は、アメリカ以外で発行された株式をアメリカの預託銀行が取得。預託資産を発行して株式市場へ上場しているという仕組みです。

ADRでインド株の預託資産を購入することで、実質的な株主になることが出来ます。

ETFで購入する

インドETFと呼ばれる、インド株の代表的な指数と連動するETFを購入することも可能です。

ETFは分散投資をしてリスクを軽減できるのが強みで、特定の会社が暴落しても資産が減少しにくいです。

また、1万円以下から投資を始められるので、初心者も安心して進めることが出来ます。

投資信託で購入する

投資信託はETFと異なり、非上場の銘柄が対象となります。

銀行や郵便局など、上場していなくても信頼性が高い金融機関へ分散投資できるのが大きな特色で、インド株ならアクティブ型の運用が多く見られます。

CFDで購入する

CFD(差金決済取引)は現物ではなく、反対売買で生じる金額差で決済がおこなわれるという特色があります。

CFDではレバレッジをかけて少額から始めることが出来ますが、大きな損失を発生するハイリスクな方法だということは承知しておきましょう。

インド株の今後を測る3つのポイント

意思決定の遅さは中国と異なる

インドは民族、言語、宗教、カースト(階級)が様々に入り乱れた社会構造で、社会全体が方針を示してから稼働するまで長い時間を要します。

合意形成や行動の遅さはインドの発展の遅れに大きく影響していたと言われており、社会の課題や外的要因に対する強さに疑問が残ります。

インドと同じく新興市場で注目されているのが、中国です。

中国の場合は一党独裁のため、早急に方針を指し示して、その通りに社会が動きます。

中国の政治体制は柔軟性がないと言われることも多いですが、ある意味ではかなり柔軟と評価できます。

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財政赤字の回復のメドは立っていない

インド経済の成長率は中国を凌ぐ勢いとも言われていますが、コロナショックによる打撃の深刻さと感染封じ込めの対応遅れについては大きく遅れをとっています。

世界トップクラスの貧富格差があるインドでは、医療サービスを満足に受けられない貧困層間での感染拡大なども大きなリスクとなっています。

投資家目線では不安定な経済状況はチャンスもありますが、100%安心できる状況とは言えません。

新しい指標やスコアからの評価がカギ

世界の株式市場では、単なる企業の競争力ではなく、社会貢献度なども評価に影響するケースが増えてきました。

近年ではSGDsやESGといった新しい指標も世の中に浸透してきて、注目を集めています。

インドは貧富の差が世界的に見ても激しい国で、SGDsなどのトレンドにそぐわない面も多くあります。

上位1%が国民の7~8割の富を独占するインドでは、大企業が意図的に搾取をしていると捉えられかねない状況が常に続いています。

インドの貧富の差が大きいのは長年の歴史が大きく影響しており、近年の発展がイビツな構造で行われたかというと、決してそうではありません。

ただ、今後はインド企業の中でも社会貢献を強く打ち出した企業に注目が集まるでしょう。

インド株は間接的に購入が可能

近い将来に人口1位の座を奪うのが確定的で、更なる成長が見込めるインド。

民族や宗教の壁が発展の妨げになってはいますが、裏を返せば大きな伸びしろがある新興国でもあります。

インド株は日本から直接購入することはできませんが、ETFや投資信託を購入することで、間接的に投資をすることができます。

SBI証券、楽天証券のようなネット証券は、インド株を安い手数料で購入できます。興味のある方は、ぜひ購入を検討してみましょう。

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